医療保険の「通院特約」とは

通院給付金が貰える条件

通院給付金がおりる対象となる通院には条件があり、多くの場合、「入院給付金がおりる状況」で入院をした後に退院し、それからも通院が必要な場合に限られます。

また、「対象の病気や怪我ならいくら通院しても給付金がおりる」というわけでもありません。
退院の翌日から数えて120日から180日以内の通院で、実際に病院に足を運んだ日数は30日までというのが一般的なようです。
中には、日帰り入院後の通院でも給付可能なものや、入院前の通院も保障している保険会社もありますが、基本的には上記の条件が一般的ですし、手厚い保障にしようとすればするほど、月々の保険料が高くなることが多いです。

ただし、がん保険については、がんの罹患者が少ない分、他の怪我や病気より手厚く保障されていることが多いようです。

条件が厳しいことによってどうなるか

通院給付金の条件が厳しいことによって、どのようなことが起こるのでしょうか。
そもそも、退院後も通院が必要なケースは限られています。
怪我なら、消毒や経過観察、縫合場所の抜糸で数回通うだけのことが多いと思います。
病気でしたら、熱が下がったり、発作が治まった時点で退院、その後通院したとしても数日、という場合が多いようです。
この数回の通院のために、値上がりした保険料と、給付金申請のための診断書代を支払うのはあまり合理的でない、と考える方が多いようです。

一方で、長期通院が必要な怪我や病気もあります。
何度も手術をしたり、繰り返し投薬を行なったり、リハビリが必要な怪我や病気の場合は、通院特約によって経済的負担が軽減されます。
ですが、この場合、制限によって治療費全てをカバーできないが問題が出てくるようです。


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